2015.02.09更新

その2に引き続き、国際裁判管轄合意の有効性(チサダネ号事件判決の要件)についてもう少し詳しく分析してみる。

 

専属管轄合意が無効?(潜脱意図があれば合意は無効か。)

 

管轄が日本にあれば絶対的強行規定として適用されるような内国的価値の高い規定を潜脱・回避する意図[1]があれば当該管轄合意は無効だろうか。そうだとすると、事例(その1を御参照)のX社の側から考えれば、Y社がどういうつもりでB国に専属管轄合意をしたのかを主張しなければならず困ってしまう。人間ではなくY社という企業の主観というものがあるのかという問題は目をつぶるとしても、X社の担当者としてY社が専属管轄合意をB国にすべきと意思決定したときの稟議書等を入手しろと言われても困る。なんとか客観的に証明できる要件に置き換えられないだろうか。

 

逆にY社の側から考えれば、ある法規の適用を排除(回避)して別の規定を適用したいという当事者Y社の意思決定こそ、当事者自治そのものではないか、と反論したくなる。

 

強行法規の有する内国的価値の高さ

 

この問題は、管轄合意時の当事者の主観の問題というよりは、専属管轄合意で排除される当該法規が、強行介入すべき事項なのか当事者自治を許してよい事項なのか、という客観的な問題ではないだろうか。自治を許すべき事項か否かと、自治が許される事項の中で当事者がどのような理由で意思決定を行ったのかということとは別の問題であると思われる。実はチサダネ号事件判決の趣旨は、潜脱(排除する)意図があれば管轄合意が無効になるのではなく、潜脱・回避(排除)してはいけない、高度の内国的価値を有する強行法規がある、というだけではないか。

 

事例で言えば、Y社がB国専属管轄合意で日本法の適用を回避しようとしたからいけない、というY社の主観の問題ではなく、まず大事なのはX社が適用を受けたいと思っている日本法の規定が、我が国から見て管轄合意を排除してまで強行すべき重要な価値を有しているのかという、強行法規の強行性の問題である。

 

許せない専属管轄合意?

 

一方で、潜脱意図がある場合には無効にすべきだという考えを一概に否定する気持ちになれないのはなぜなのか。X社の担当者であれば、Y社に騙された、本来日本の裁判所では許されないような行為をしつつ、咎められない地を選んで専属管轄合意をして法の追及を免れるのは許せない、と感じるだろう。このような直観は侮るべきでなく、実は合理的な理由が潜んでいることが多い。Y社の主観以外では、X社は何を攻撃すれば、専属管轄合意の有効性を揺らがせる効果的な主張になるのだろうか。

 

「本来日本の裁判所では許されない」というところに鍵がある。専属管轄合意がなければ、日本の裁判所に訴えを起こすことができる事案、つまり、本来は日本の裁判所が客観的な管轄を有するだけ日本に関連のある事案にもかかわらず、日本の裁判所と法規が排除されることに反感を感じるのである。

 

事例のように、メーカーY社が、Y社のための部品だけを作っている下請X社との取引契約をいきなりすべて解除するようなことは日本の判例法理では制限されている。外資系ではなく、伝統的な日本企業同士であるX1社とY1社が、日本国内で完結する完全にドメスティックな取引について、B国法を準拠法とし、B国裁判所に専属管轄合意をしたことでY1社はX1社を切り捨て放題になるだろうか。これが、米国企業Y2社とシンガポールのX2社の間の取引で、流通過程にさえ日本が登場しない場合はどうか。Y3社は米国企業だが、X3社は日本企業で、取引自体はすべて日本で完結し、納品はY3社の日本営業所に行われていたらどうか。許せないと思う程度が違わないだろうか。そのような専属管轄は許せない、無効にすべきだ、と思う程度は、事案と日本との関係の深さ、つまり内国関連性の高さと比例している。

 

潜脱意図があると許せないと感じるのは、主観(目的)の問題ではなく、それが潜脱にあたるから(本来日本との関連が非常に深く、日本で裁かれるべき度合いが高い事案にも関わらずそれが実現されないからから)という客観的理由だと思われる。

 

裁判所による強制介入について、当事者が予見できなくてよいのか(予見可能性は必要ないのか)?

 

では、予見可能性はどうか。裁判所介入による法規の強制適用の予見可能性も、実は専属管轄合意時の内国関連性の高さの問題である。ただし、専属管轄合意当時の。

 

専属管轄合意時点で、X社もY社も日本企業であって取引も日本との関連が非常に高いと分かっているにもかかわらず、B国に専属管轄合意をする場合には、後で日本の裁判所が介入する可能性は予見できる。

 

予見できたにもかかわらずあえて日本の裁判所の介入を回避しようとした、というのが、上記の見解で言う回避・潜脱の意図である。つまり、X社としては、Y社の意図を主張立証する代わりに、専属管轄合意時の当該事案の内国関連性の高さを主張立証すればよい(当然、適用を求める日本の強行法規の内国的価値が非常に高いことも必要である。)。

 

管轄合意の有効性のポイントは、内国的価値の高さ(強行性)と内国関連性のバランス

 

以上を概括しなおすと、一般的には専属管轄合意(日本の裁判所に口を出させない、という当事者の判断)が許されているにもかかわらず、あえて日本の裁判所が後見的に介入できるのはどんな場合かという問題には二つの判断要素があると言える。強行規定の内国的価値の高さと、事案の内国関連性の高さ(事象の発生時及び管轄合意時の両時点)である。この二つの要素は、一方の要請が高ければ、他方の要請は低くて良くなる反比例の関係である。この考え方は通則法42条の公序則の発動要件についての議論[2]と類似している。

 

筆者の意見

 

筆者としては、企業同士の準拠法合意や専属管轄合意については当事者自治を広く認めるべきであると考える。具体的には、準拠法合意で排除できない国際的強行規定の範囲や、管轄合意でさえ排除できない内国的価値の高い規定の範囲は非常に限定的に解釈すべきである。 

 

裁判所が当事者自治を排除して後見的に介入すべきか否かは、内国的価値の高さと内国関連性の相関関係で決まると述べたが、準拠法合意や国際裁判管轄の専属合意が一般化し、企業の法務担当者の認識も深まった現代においては、いったん合意で排除した以上、当該法規は排除されたのだという当事者の予測を安易に覆すことは取引の安全性を害する。たとえ純粋内国事案であっても、当事者が外国法を準拠法として指定し、外国裁判所や仲裁による終局的な紛争解決を合意したのであれば、合意当時に予測できないようなよほどの事情により日本裁判所の保護を求めなければならないような非常に例外的な事案を除いて、当事者自治が尊重されるべきである。

 

この点については、例えばインドの裁判所が仲裁廷の判断に対して事後的に介入することができるというインド仲裁法の条文に対し、インドに進出する企業からは紛争解決の予測可能性を奪うとして批判が高かったこと、その後、インドの最高裁判所が、(このような批判を汲んでか)インド国外の仲裁廷による判断については、当該条文の適用がないとの判断を出したことなども示唆に富んでいる。仲裁合意については、また別のノートで触れたい。

 

渉外取引が当然となった現代、ほぼすべての企業が避けて通れない準拠法の選択や管轄合意時に、可能な限りの予測可能性を確保することが安心して渉外取引を行える市場の確立のためにも重要である。

 

まとめ

 

現在の日本の状況をみると、完全内国事案にもかかわらず準拠法合意・管轄合意で日本の強行法規の適用を排除できる範囲は狭い。逆に、日本に関係がない事案程、排除できる日本法の範囲は広い。

 

事例で言えば、X社としては、契約時の内国関連性(予見可能性)、取引や利害関係者等の事象発生時の内国関連性を可能な限り挙げ、さらに、保護を求める強行法規の強行性を基礎づける立法趣旨や立法事実、本件の保護の必要性を主張し、管轄合意の有効性を争う、または、管轄合意が有効だとしても日本の裁判所が管轄権を行使することを妨げないとの判断を求めていくことになる。

 

翻って契約を締結する際には、当該取引の内国関連性の程度を考え、日本の裁判所が当事者自治をオーバールールして手を伸ばす可能性を検討することが欠かせない。Y社としては、準拠法と管轄合意を外国に定めれば安心と思っていては後で痛い目を見る可能性があることを十分認識したうえで契約を締結するべきである。契約で手当てが出来なくても、手当てが出来ていないリスクがあるという事を事前に知っておくこと、現場にそのリスクを伝えておくことが、その後の問題の予防や解決に役立つ。筆者としては、このようなリスクは徐々に削減されていくべきだと考えるが、現状を認識しておくことも重要である。

 

本ノートが、企業がこのような問題について契約締結時には考えていなかった(予見できたのに)、という事態を減らす一助になれば幸いである。

(弁護士 戸田 知代)

 




[1]実は、ある法規の適用を排除(回避)して別の規定を適用したいという当事者の意思決定とは当事者自治そのものではないだろうか。当該専属管轄合意で排除される法規は、強行介入すべき事項なのか当事者自治を許してよい事項なのか、という問題であり、自治の中で当事者がどのような理由で判断を行ったのかということと、自治を許すべき事項か否かとは別の問題であると思われる。潜脱(排除する)意図があれば無効になるのではなく、潜脱・回避(排除)してはいけない、高度の内国的価値を有する強行法規があるだけだと考えることもできる。
[2] 前掲横山潤「国際私法」(三省堂、2012年)97頁以下、「第2節公序則発動の要件」など参照。

投稿者: 棚瀬法律事務所

2015.02.09更新

その2に引き続き、国際裁判管轄合意の有効性(チサダネ号事件判決の要件)についてもう少し詳しく分析してみる。

 

専属管轄合意が無効?(潜脱意図があれば合意は無効か。)

 

管轄が日本にあれば絶対的強行規定として適用されるような内国的価値の高い規定を潜脱・回避する意図[1]があれば当該管轄合意は無効だろうか。そうだとすると、事例(その1を御参照)のX社の側から考えれば、Y社がどういうつもりでB国に専属管轄合意をしたのかを主張しなければならず困ってしまう。人間ではなくY社という企業の主観というものがあるのかという問題は目をつぶるとしても、X社の担当者としてY社が専属管轄合意をB国にすべきと意思決定したときの稟議書等を入手しろと言われても困る。なんとか客観的に証明できる要件に置き換えられないだろうか。

 

逆にY社の側から考えれば、ある法規の適用を排除(回避)して別の規定を適用したいという当事者Y社の意思決定こそ、当事者自治そのものではないか、と反論したくなる。

 

強行法規の有する内国的価値の高さ

 

この問題は、管轄合意時の当事者の主観の問題というよりは、専属管轄合意で排除される当該法規が、強行介入すべき事項なのか当事者自治を許してよい事項なのか、という客観的な問題ではないだろうか。自治を許すべき事項か否かと、自治が許される事項の中で当事者がどのような理由で意思決定を行ったのかということとは別の問題であると思われる。実はチサダネ号事件判決の趣旨は、潜脱(排除する)意図があれば管轄合意が無効になるのではなく、潜脱・回避(排除)してはいけない、高度の内国的価値を有する強行法規がある、というだけではないか。

 

事例で言えば、Y社がB国専属管轄合意で日本法の適用を回避しようとしたからいけない、というY社の主観の問題ではなく、まず大事なのはX社が適用を受けたいと思っている日本法の規定が、我が国から見て管轄合意を排除してまで強行すべき重要な価値を有しているのかという、強行法規の強行性の問題である。

 

許せない専属管轄合意?

 

一方で、潜脱意図がある場合には無効にすべきだという考えを一概に否定する気持ちになれないのはなぜなのか。X社の担当者であれば、Y社に騙された、本来日本の裁判所では許されないような行為をしつつ、咎められない地を選んで専属管轄合意をして法の追及を免れるのは許せない、と感じるだろう。このような直観は侮るべきでなく、実は合理的な理由が潜んでいることが多い。Y社の主観以外では、X社は何を攻撃すれば、専属管轄合意の有効性を揺らがせる効果的な主張になるのだろうか。

 

「本来日本の裁判所では許されない」というところに鍵がある。専属管轄合意がなければ、日本の裁判所に訴えを起こすことができる事案、つまり、本来は日本の裁判所が客観的な管轄を有するだけ日本に関連のある事案にもかかわらず、日本の裁判所と法規が排除されることに反感を感じるのである。

 

事例のように、メーカーY社が、Y社のための部品だけを作っている下請X社との取引契約をいきなりすべて解除するようなことは日本の判例法理では制限されている。外資系ではなく、伝統的な日本企業同士であるX1社とY1社が、日本国内で完結する完全にドメスティックな取引について、B国法を準拠法とし、B国裁判所に専属管轄合意をしたことでY1社はX1社を切り捨て放題になるだろうか。これが、米国企業Y2社とシンガポールのX2社の間の取引で、流通過程にさえ日本が登場しない場合はどうか。Y3社は米国企業だが、X3社は日本企業で、取引自体はすべて日本で完結し、納品はY3社の日本営業所に行われていたらどうか。許せないと思う程度が違わないだろうか。そのような専属管轄は許せない、無効にすべきだ、と思う程度は、事案と日本との関係の深さ、つまり内国関連性の高さと比例している。

 

潜脱意図があると許せないと感じるのは、主観(目的)の問題ではなく、それが潜脱にあたるから(本来日本との関連が非常に深く、日本で裁かれるべき度合いが高い事案にも関わらずそれが実現されないからから)という客観的理由だと思われる。

 

裁判所による強制介入について、当事者が予見できなくてよいのか(予見可能性は必要ないのか)?

 

では、予見可能性はどうか。裁判所介入による法規の強制適用の予見可能性も、実は専属管轄合意時の内国関連性の高さの問題である。ただし、専属管轄合意当時の。

 

専属管轄合意時点で、X社もY社も日本企業であって取引も日本との関連が非常に高いと分かっているにもかかわらず、B国に専属管轄合意をする場合には、後で日本の裁判所が介入する可能性は予見できる。

 

予見できたにもかかわらずあえて日本の裁判所の介入を回避しようとした、というのが、上記の見解で言う回避・潜脱の意図である。つまり、X社としては、Y社の意図を主張立証する代わりに、専属管轄合意時の当該事案の内国関連性の高さを主張立証すればよい(当然、適用を求める日本の強行法規の内国的価値が非常に高いことも必要である。)。

 

管轄合意の有効性のポイントは、内国的価値の高さ(強行性)と内国関連性のバランス

 

以上を概括しなおすと、一般的には専属管轄合意(日本の裁判所に口を出させない、という当事者の判断)が許されているにもかかわらず、あえて日本の裁判所が後見的に介入できるのはどんな場合かという問題には二つの判断要素があると言える。強行規定の内国的価値の高さと、事案の内国関連性の高さ(事象の発生時及び管轄合意時の両時点)である。この二つの要素は、一方の要請が高ければ、他方の要請は低くて良くなる反比例の関係である。この考え方は通則法42条の公序則の発動要件についての議論[2]と類似している。

 

筆者の意見

 

筆者としては、企業同士の準拠法合意や専属管轄合意については当事者自治を広く認めるべきであると考える。具体的には、準拠法合意で排除できない国際的強行規定の範囲や、管轄合意でさえ排除できない内国的価値の高い規定の範囲は非常に限定的に解釈すべきである。 

 

裁判所が当事者自治を排除して後見的に介入すべきか否かは、内国的価値の高さと内国関連性の相関関係で決まると述べたが、準拠法合意や国際裁判管轄の専属合意が一般化し、企業の法務担当者の認識も深まった現代においては、いったん合意で排除した以上、当該法規は排除されたのだという当事者の予測を安易に覆すことは取引の安全性を害する。たとえ純粋内国事案であっても、当事者が外国法を準拠法として指定し、外国裁判所や仲裁による終局的な紛争解決を合意したのであれば、合意当時に予測できないようなよほどの事情により日本裁判所の保護を求めなければならないような非常に例外的な事案を除いて、当事者自治が尊重されるべきである。

 

この点については、例えばインドの裁判所が仲裁廷の判断に対して事後的に介入することができるというインド仲裁法の条文に対し、インドに進出する企業からは紛争解決の予測可能性を奪うとして批判が高かったこと、その後、インドの最高裁判所が、(このような批判を汲んでか)インド国外の仲裁廷による判断については、当該条文の適用がないとの判断を出したことなども示唆に富んでいる。仲裁合意については、また別のノートで触れたい。

 

渉外取引が当然となった現代、ほぼすべての企業が避けて通れない準拠法の選択や管轄合意時に、可能な限りの予測可能性を確保することが安心して渉外取引を行える市場の確立のためにも重要である。

 

まとめ

 

現在の日本の状況をみると、完全内国事案にもかかわらず準拠法合意・管轄合意で日本の強行法規の適用を排除できる範囲は狭い。逆に、日本に関係がない事案程、排除できる日本法の範囲は広い。

 

事例で言えば、X社としては、契約時の内国関連性(予見可能性)、取引や利害関係者等の事象発生時の内国関連性を可能な限り挙げ、さらに、保護を求める強行法規の強行性を基礎づける立法趣旨や立法事実、本件の保護の必要性を主張し、管轄合意の有効性を争う、または、管轄合意が有効だとしても日本の裁判所が管轄権を行使することを妨げないとの判断を求めていくことになる。

 

翻って契約を締結する際には、当該取引の内国関連性の程度を考え、日本の裁判所が当事者自治をオーバールールして手を伸ばす可能性を検討することが欠かせない。Y社としては、準拠法と管轄合意を外国に定めれば安心と思っていては後で痛い目を見る可能性があることを十分認識したうえで契約を締結するべきである。契約で手当てが出来なくても、手当てが出来ていないリスクがあるという事を事前に知っておくこと、現場にそのリスクを伝えておくことが、その後の問題の予防や解決に役立つ。筆者としては、このようなリスクは徐々に削減されていくべきだと考えるが、現状を認識しておくことも重要である。

 

本ノートが、企業がこのような問題について契約締結時には考えていなかった(予見できたのに)、という事態を減らす一助になれば幸いである。

(弁護士 戸田 知代)

 




[1]実は、ある法規の適用を排除(回避)して別の規定を適用したいという当事者の意思決定とは当事者自治そのものではないだろうか。当該専属管轄合意で排除される法規は、強行介入すべき事項なのか当事者自治を許してよい事項なのか、という問題であり、自治の中で当事者がどのような理由で判断を行ったのかということと、自治を許すべき事項か否かとは別の問題であると思われる。潜脱(排除する)意図があれば無効になるのではなく、潜脱・回避(排除)してはいけない、高度の内国的価値を有する強行法規があるだけだと考えることもできる。
[2] 前掲横山潤「国際私法」(三省堂、2012年)97頁以下、「第2節公序則発動の要件」など参照。

投稿者: 棚瀬法律事務所

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